なんと、70歳男性の半数が働く国になっていた…誰も教えてくれない「定年後の真実」
昨日10月11日現代ビジネスさんのニュース記事ですが、70歳男性の45％、約半数が働いているそうです。 あと5年でわたしも仲間入りですが、間違いなく働いていると思いますので、わたしのセカンドライフ資金計画表も80歳まで延長しました。
参照：現代ビジネス https://gendai.media/articles/-/138995
50代の方々は、（かつてのわたしもですが・・・）身を粉にして30数年間働いてきて、更に15年も20年も働くのかと、気が重くなっていらっしゃるかもしれませんが、軽い表現でお叱りを頂きそうですが、「安心してください！慣れてきます！」。
継続雇用や再雇用で繋ぎながら、兼業で起業しながら現在でも70歳の人の半数近くが働いていますので、それが当たり前になって受け入れざるを得なくなると言うこともありますが、ただ、小さくても起業している方が、雇われている感覚がほとんどなく＝突然のクビもなく、個人的な意見にはなりますが、社会人生涯現役を続けられる可能性は極小起業が圧倒しており、その意味でアドバンテージはあると考えています。
実際、50代までの働き方や仕事に対する考え方と、60歳以降のそれは大きく変わってきます。私の例で言えば、若い頃は年収や役職にこだわり、時には家族との時間を犠牲にして働いていました。しかし、人生100年時代を迎えた今、なぜそうなるのかは今もって不明ですが、稼ぐこと中心の仕事から生きがいや社会貢献など人とのつながりを求めるようになってくるように思います。 年金だけでは生活が難しいことは現実としてありますが、そこの目途を立てながら生涯現役を目指し、自分の好きな仕事、得意な仕事を楽しみ、健康である限り社会と繋がる生涯現役を目指すことが重要なのではと感じています。
当初は大規模な起業を視野に入れていましたが、一本の収入源より再雇用や年金、プラス小規模で少ない収入でもいくつかの柱を作る方が楽なことに気づき、その方向を模索するようになりました。 生涯現役を続けることで、健康年齢を維持しつつ、家族への感謝や社会貢献をしながら長く働くことが、より豊かな人生につながると考えるように変化し、そこから生涯現役を実現するため極小＝「マイクロ起業」へと舵を切りました。
Taigaマイクロ起業コンシェルジュは、セカンドライフの資金計画表の作成を最初のステップとしてスタートします。 定年後は、5年ごとが重要な節目となるため、Taigaでは15年先を見据えた計画を作成します。この資金計画表は、家計簿のように毎日つけるものではなく、定年後の長期的な生活を見据えたもので、60歳、65歳、70歳といった節目ごとに収入と支出を見直すプロセスです。 その都度収支を修正しし、15年間を見通すことで、家族の安心感を高め、将来に備えることができると思います。
家計管理をパートナーに任せている方も多いかもしれませんが、家計簿とは違いますのでそれはそのままお任せして、この資金計画は将来を見据える資料ですので最初は概算で進め、具体的な数字がわかるたびにアップデートしていくことで、徐々に現実的な計画表が完成されます。
また、セカンドライフの資金計画表には、家族のライフイベントや家族の年齢構成、年金の受け取り開始日を盛り込み、収入には現職からの給与や年金、退職金、副収入などを記入していきます。支出には住宅ローン、保険料や税金、光熱費などが含まれますが、詳細が不明な場合は、総務省の統計を参考にすることもできます。退職直後は収入がなくなり、出費が増える一方になる可能性があるため、事前に十分な準備をすることが重要です。この資金計画表を家族と共有することで、起業への理解、協力や安心感などが得られることに繋がるのではと思います。
また、「セカンドライフ資金計画表」は、日常的な収入と支出の予測と、新規事業の収支表の2段構えで構成されます。事業計画書の数字を資金計画表に反映させることで、全体像がより明確になります。起業の成否は家族と共有すべき事項であり、目標が達成できなければ起業を諦める覚悟も必要ですが、再就職活動に戻ったとしてもリスクがゼロになることはなく「いつ契約が切られるかわからない」という点や、解雇された後、自分に合った仕事が見つかるかどうか確証がないリスクもあることも理解していただくことが大切だと思います。
セカンドライフの資金計画表は、単なる数字ではなく、将来の生活を具体的に描き、現実的な準備を進めるためのものです。定年後のセカンドライフを支えるため、計画的な資金管理と起業や再雇用などの選択肢を慎重に検討することが不可欠なのではと思います。
