教育や人材、介護、保育、美容、スポーツ、IT事業を展開するヒューマンホールディングス株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：佐藤朋也氏）は、定年退職後も就労している65～74歳の男女1,000名を対象に「シニアの仕事観とキャリアに関する実態調査2025」を実施しました。調査は2025年1月9日～1月15日にかけてインターネットを通じて行われ、その結果が1月30日に発表されました。
シニア世代の希望年収は300～400万円、実際の年収との差は100万円
調査によると、「現実的に希望する年収額」として最も多かった回答は「300万円～400万円未満（17.1％）」で、次いで「400万円～500万円未満（15.0％）」が続きました。一方で、「実際の年収額」については「200万円～300万円未満（20.9％）」が最多で、「300万円～400万円未満（17.6％）」がそれに続く結果となっています。
厚生労働省が公表した2023年の「国民生活基礎調査」によると、世帯人員1人あたりの平均所得金額は、60～69歳で248万4000円、70歳以上では193万5000円となっており、今回の調査で得られたシニアの実際の年収額は、全体の平均よりも高い傾向にあることが明らかになりました。しかし、希望年収と実際の年収との差は約100万円あり、理想と現実の間には依然としてギャップが存在しています。
半数以上のシニアが「今後のなりたい自分」を思い描けている
「今後の“なりたい自分”の姿を思い描けていますか？」という質問に対し、51.3％が「思い描けている」と回答しました（「しっかりと思い描けている」10.9％＋「ぼんやりとだが思い描けている」40.4％の合計）。
一方で、Z世代（20代前半）の若者を対象とした過去の調査では、「思い描けている」と回答したのは約3割にとどまりました。この結果から、シニア世代の方が「なりたい自分」のイメージをより具体的に持っていることが分かります。これまでの人生経験を積み重ねてきたことが、将来の自己像を明確にする要因になっていると考えられます。
6割近くが「定年後のキャリアプランを持っていない」
一方で、「定年後のキャリアプランをお持ちですか？」という質問には、58.6％が「持っていない」と回答しました。
この背景には、定年退職後も働く世代としてのロールモデルが少ないことや、企業においてキャリア研修の対象が30～40代に集中していることが影響している可能性があります。特に2020年以降、企業では「キャリア自律」が注目され、若い世代向けにキャリア研修を実施する機会が増えていますが、シニア世代にはそのような研修や指針が十分に提供されていない状況が見受けられます。今後は、定年後のキャリア構築を支援する研修やツールの提供が求められるかもしれません。
キャリアプランの検討時期は「60代後半」が最多、50代後半から準備する人も
「定年後のキャリアプランを持っている」と回答した414名に、キャリアプランを考え始めた時期を聞いたところ、最も多かったのは「60代後半（34.5％）」で、次いで「50代後半（21.5％）」「60代前半（18.6％）」という結果に。
この結果から、定年退職後にキャリアプランを考え始める人が多い傾向があるものの、50代のうちからセカンドキャリアを準備する層も一定数存在していることが分かります。
50代から考える「定年後のキャリア」
今回の調査結果を踏まえると、定年後も働くことを考える場合、50代のうちからキャリアの準備を進めることが有効であると考えられます。
準備のポイントをまとめると・・・
1. どのような働き方をしたいかを明確にする
シニア世代の就労形態には、フルタイム・パートタイム・フリーランス・起業などさまざまな選択肢があります。定年後にどのような働き方をしたいのか、50代のうちに具体的に考えておくことが重要です。
2. 必要なスキルを身につける
現在の仕事を続ける場合でも、転職やフリーランスを視野に入れる場合でも、新しいスキルを習得することが大切です。特にITスキルやコミュニケーション能力、マネジメントスキルなどは、どの職種でも求められるため、50代のうちから学習を進めておくとよいでしょう。
3. 人脈を広げる
シニア世代になると、新たな仕事を見つける上で「人脈」が重要になります。異業種交流会や勉強会に参加したり、SNSを活用したりすることで、仕事の選択肢を広げることができます。
4. 収入とライフプランを考慮する
希望年収と実際の年収にはギャップがあるため、定年後の生活費や収入のバランスを見極め、無理のない計画を立てることが大切です。早い段階で年金や貯蓄、投資などを含めたライフプランを考えておくことで、より安心してセカンドキャリアに臨むことができます。
